第41回当面する企業経営課題に関する調査
日本企業の経営課題2020

目次（全111ページ）

1. ご挨拶1
2. 調査概要4
3. 回答企業の概要5

• 分析1 当面する企業経営課題7
  
  • 01 当面する経営課題の概観8
  • 02 「現在」の課題の経年変化10
  • 03 「3年後」の課題12
  • 04 「5年後」の課題14
  • 05 従業員規模別に見る経営課題の違い16
  • 06 製造業・非製造業の経営課題の違い26
• Topics 注目される個別経営課題の徹底調査35
  
  • 01 新型コロナウイルス感染拡大の事業への影響36
  • 02 DX（デジタル・トランスフォーメーション）の取組状況と課題46
  • 03 SDGsへの取組状況と課題50
  • 04 ジョブ型／メンバーシップ型雇用へのスタンス54
• 特集1 能動的に変化に適応できる組織の条件57
  
  • 01 調査の仮説と分析方法58
  • 02 変化適応企業の経営・マネジメント・組織の特長60
  • 03 まとめ～能動的に変化に適応できる組織づくりに向けて66
• 特集2 経営に貢献する人事部門 71
  
  • 01 人事部門の経営への貢献度72
  • 02 経営貢献度の高い人事部門の特長74
  • 03 人事部門の進化に向けて必要なこと76
• 特別寄稿 日本の人事部門は会社にどのように貢献するのか
  ―2つのソーシャル・キャピタルの有効性―
  東京都立大学大学院 経営学研究科 准教授 西村 孝史 氏79
• 分析2 経営機能別の課題91
  
  • 01 組織・人事領域の課題92
  • 02 営業・マーケティング領域の課題96
  • 03 研究・開発領域の課題100
  • 04 生産領域の課題104
  • 05 購買・調達領域の課題108

調査概要

1. 調査名称
   2020年度（第41回）当面する企業経営課題に関する調査
2. 調査の目的
   日本企業が当面ならびに中期的に対応を迫られている重要な経営課題や、その具体的な対応実態や特性を分析することにより、一般社団法人日本能率協会（JMA）の法人会員をはじめとする企業・団体等の経営活動に資する情報を提供するとともに、今後のJMAの事業の参考とすることを目的として実施した。
3. 調査時期
   2020年 7月20日～8月21日
4. 調査の対象
   JMAの法人会員ならびに評議員会社のうち1,264社、およびサンプル抽出した全国主要企業の経営者（計5,000社）
5. 調査方法
   郵送調査法（質問票を郵送し、郵送もしくはインターネットにより回答）
6. 回答数 532社（回答率10.6％）
7. 主な調査内容
   ①企業概要
   ②経営全般ならびに経営機能別の課題認識
   ③能動的に変化に適応できる組織の条件について
   ④経営に貢献する人事部門のあり方について
   ⑤その他、企業経営にとって重要度が高まっている課題や施策について