【#29：競争優位を実現する日本企業の取り組み方】～技術者こそ経営者を目指せ！～　イノベーションリーダーが知っておきたい30のチャート

日本能率協会の上席アドバイザーエグゼクティブフェローの五十嵐氏による本連載コラム。
今回は、日本企業だからこそできるDXの取り組み方、またそのために必要となる要素についてお話しします。

日本企業が、今後競争優位を実現するためにどのように取り組むべきかをまとめてみます。

まず、デジタル化に代表される技術革新の流れの中で、現在の事業モデルをいままでと同じように行うことは、衰退・消滅する可能性があることを自覚する必要があります。
しかし、GAFA（プラットフォーマー）のように全く新しいビジネスモデルの創造に明け暮れることではなく、日本企業だからこそ勝ち抜くことのできるデジタル事業を創り出すことを考えることが大切です。

Chart29：競争優位を実現する日本企業の取り組み方

例えば、従来、日本企業には高いレベルの品質や顧客志向があり、また世界最高レベルの「ものづくり」力があります。
これまで日本企業が競争優位を実現するために培ってきたポイントを、デジタルビジネスの中に取り込めることを考えてみてはいかがでしょうか。

そのためには、Chart19で考えた企業の将来ビジョン・事業の姿を明らかにした上で、その上に各企業が持つ独自の特徴を乗せることになります。
おそらく、デジタル化を踏まえた自社の事業モデルが構想でき、次に、現行のビジネスをトランスフォームするポイントが見えてくることでしょう。

この取り組みをすすめるには、エコシステム、共創、マスカスタマイズの実現、アジャイルなチャレンジの積み重ね等が必要となります。

五十嵐氏への社内研修・登壇等のご依頼はこちらのリンクからお受けしております
https://mono-solution.com/form/contact.html

五十嵐弘司
１９８０年に味の素(株)入社、バイオ精製工程のプロセス開発に従事。１９９８年からアメリカ味の素(株)アイオワ工場長、技術開発センター長を経て上席副社長。２００９年、味の素(株)執行役員経営企画部長、その後、取締役常務執行役員、取締役専務執行役員に就任。
中期経営計画の策定、M&Aの実務実行など、味の素(株)で経営の中枢を担う。また、技術統括・情報統括として、イノベーションの実現、グローバル展開、ICT活用やデジタル化を推進した。
現在、一般社団法人日本能率協会上席アドバイザーエクゼクティブフェロー、公益社団法人企業情報化協会上席顧問エクゼクティブアドバイザー等を歴任し、日本産業界の再成長にむけ取組み中。
「競争優位を実現する成長戦略と経営基盤」ほか、企業経営に関わる多数の講演実績がある。著書「技術者よ、経営トップを目指せ！」（２０１９年１１月、日経BP）を出版。